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男性が結婚する7つのメリット

男性が結婚するメリットには、好きな人と日常を共有できることや、精神的な支えを得られること、家族を築けることなどがあります。
家事や生活費の分担、将来を一緒に考えるパートナーの存在、法律上の夫婦になることで得られる権利もメリットです。
夫婦の関係性や生活環境によって違いはありますが、結婚には経済的な損得だけでは測れないさまざまな価値があります。
1. 精神的な支えが得られる
仕事で嫌なことがあった日や、将来に不安を感じたときに、身近に気持ちを打ち明けられる相手がいることは、結婚するメリットの一つです。
悩みに対する解決策が見つからなくても、話を聞いてもらうだけで気持ちが軽くなることがあります。職場では見せにくい弱さや不安も、信頼できるパートナーの前では素直に出せるかもしれません。
国立社会保障・人口問題研究所が2021年に実施した「第16回出生動向基本調査」では、結婚に利点があると考える18~34歳の未婚男性のうち、34.6%が精神的な安らぎを最大の利点として挙げており、回答の中で最も多くなっています。
2. 好きな人と日常を楽しめる
一緒に夕食を食べたり、休日に出かけたり、寝る前にその日の出来事を話したりと、好きな人と何気ない日常を共有できるのも結婚の魅力です。
別々に暮らしているカップルは、お互いの予定を合わせて会う時間をつくる必要があります。一緒に暮らすようになると、特別なデートを計画しなくても、普段の生活の中で二人の時間を楽しめます。
気になっていた映画を一緒に観る、おいしいものを見つけたら相手にも食べてもらうなど、何気ない出来事も二人で楽しめる思い出になります。
3. 望む家庭を築ける
将来は自分の家庭を持ちたいと考えている男性にとって、結婚はその希望を実現する一つの方法です。
子どもを望んでいる場合は、夫婦で子育てをしたり、子どもの成長を見守ったりする喜びがあります。初めて歩いた日や入学式など、家族ならではの思い出を積み重ねていくこともできるでしょう。
家庭を築くことは、必ずしも子どもを持つことだけを意味しません。夫婦二人で趣味を楽しむ暮らしや、お互いの仕事を応援しながら生活する家庭など、パートナーと相談しながら自分たちらしい家庭をつくっていけます。
4. 家事や生活の負担を分担できる
一人暮らしでは、料理や掃除、洗濯、買い物など、生活に必要なことを基本的に自分で行います。夫婦で協力できれば、こうした日々の負担を分担できます。
例えば、料理をする人と食器を洗う人に分かれたり、仕事が早く終わった方が買い物を済ませたりすることで、お互いの得意なことや生活時間に合わせて家事を進められます。
助け合えることの価値は、体調を崩したときにも感じられます。高熱が出て寝込んでしまい、買い物や食事の準備が難しいときに、身近に頼れる相手がいるのは心強いものです。
既婚男性の声として、2025年に株式会社アイベックが実施したインターネットアンケートでは、既婚男性100人のうち57人が二人で助け合えることを結婚のメリットとして挙げています。
5. 生活費を分担して家計を支え合える
それぞれが一人暮らしをしていた場合、二人で暮らすことで家賃や光熱費、家具・家電などにかかる支出の重複を減らせます。
例えば、共働きの夫婦が家賃を折半する場合を考えてみましょう。
- 結婚前:一人暮らしで月8万円
- 結婚後:月12万円の家賃を折半して6万円
この場合、一人当たりの家賃負担は月2万円軽くなります。
冷蔵庫や洗濯機なども共有できるため、それぞれが購入したり買い替えたりする費用を抑えられます。
共働きであれば世帯の収入源が二つになるほか、旅行や貯蓄などに向けて協力してお金を準備することもできます。
ただし、実際の家計の負担は住居費や家族構成、夫婦間の費用分担によって変わります。
6. 将来の生活を一緒に考えられる
結婚すると、今後どこに住むのか、どのような働き方をするのか、老後はどんな生活を送りたいのかといった人生設計を、パートナーと一緒に考えられます。
例えば、将来的に住宅を購入したい場合は、希望する地域や予算を相談し、必要な資金を計画的に貯めていくことができます。
家族との生活を思い描くことが、仕事で新しい目標を持つきっかけになる場合もあるでしょう。
退職後の生活費や住まい、親の介護、自分たちの健康などについても、将来を見据えて二人で相談しながら備えられます。
7. 配偶者として法的な権利を得られる
法律上の夫婦になると、恋人や同棲相手という関係とは異なる法的な権利が生まれます。
例えば、法律上の配偶者は法定相続人となります。パートナーが亡くなったときに、法律で定められた相続人として財産を相続できる立場になります。
また、夫婦それぞれの所得や働き方、加入している社会保険などによっては、次のような制度を利用できる場合があります。
- 配偶者控除・配偶者特別控除:夫婦の一方が所得控除を受け、所得税の負担を軽減できる
- 健康保険の被扶養者制度:会社員などの配偶者に扶養される側が、個別に健康保険料を負担せずに加入できる
- 国民年金第3号被保険者制度:厚生年金加入者に扶養される20歳以上60歳未満の配偶者が、自分で国民年金保険料を納めずに加入できる
いずれも所定の要件を満たす必要があり、制度の対象となるのは男性でも女性でも同じです。
例えば、会社員の男性がパートナーを扶養し、パートナーが社会保険の被扶養者などの要件を満たす場合は、パートナーの保険料負担を抑えられることが家計全体のメリットになります。
制度ごとに適用条件が異なるため、詳しい要件は国税庁や日本年金機構、加入先の健康保険などで確認してください。
男性が結婚するデメリット

結婚にはさまざまなメリットがある一方で、生活環境の変化によって新たな負担や制約が生じることもあります。
参考として、2025年の株式会社アイベックのインターネットアンケートでは、既婚男性100人のうち58人が自由な時間が減ること、53人が自由にお金を使えなくなることをデメリットとして挙げています。
一人で自由に過ごせる時間が減る
一人暮らしであれば、仕事が終わってからゲームをしたり、休日に友人と出かけたりと、自分の都合で時間を使いやすいでしょう。
夫婦で暮らすようになると、二人で過ごす時間や家庭の予定も考える必要があります。子どもが生まれれば、休日も育児や子どもの行事に時間を使うことが増えます。
趣味に没頭する時間や、一人で何もせずに過ごす時間を大切にしている男性にとっては、自由な時間の減少が負担になることもあります。
経済的な負担が増え、自由にお金を使いにくくなる
結婚すると、自分の収入であっても、家庭の生活費や将来に必要なお金とのバランスを考えて使う必要が出てきます。
趣味の道具を買う、車を買い替える、友人と旅行に行くといった出費も、夫婦の家計によっては自分だけの判断で決められなくなります。
また、子どもの教育費や広い住宅への引っ越し、住宅ローンなど、新たな支出が生じる場合もあります。
配偶者の休職や退職によって世帯収入が減れば、一人の収入で家計を支える期間ができることも考えられます。
家事や育児の負担が増える
家事を分担できることは結婚のメリットですが、家庭全体で必要になる家事の量が増えることもあります。
二人分の洗濯や食事の準備に加え、子どもがいる家庭では、寝かしつけや保育園の送迎、学校行事への参加なども必要になります。
特に共働きの場合は、お互いが仕事で疲れていても家事や育児をしなければならない日があります。仕事と家庭の両方を支える生活に負担を感じるかもしれません。
生活習慣や価値観の違いに悩むことがある
好きな相手であっても、一緒に生活するうちに、交際中には気にならなかった違いが見えてくることがあります。
例えば、掃除をする頻度、食事の時間、冷暖房の設定温度などです。貯金を優先したい人と、今の生活を楽しむためにお金を使いたい人では、金銭感覚にも違いがあります。
共同生活では、お互いが納得できる方法を見つける必要があります。小さな違いであっても、日常的に繰り返されることでストレスになる場合があります。
大きな決断を一人で下しにくくなる
転職や独立、引っ越しなど、人生に関わる大きな決断をするときには、自分の希望だけでなく、家族の生活への影響も考える必要があります。
例えば、地方への転職を希望していても、配偶者が現在の仕事を続けたいと考えていたり、子どもが転校を望んでいなかったりする場合があります。
自分一人なら思い切って選べた道でも、家族との調整が必要になることで、身軽に行動できなくなることがあります。
義実家や親族との付き合いが増える
結婚すると、パートナーだけでなく、その両親や兄弟姉妹、親族との関わりも生まれます。
年末年始の帰省や冠婚葬祭、親族の集まりなど、結婚前にはなかった予定が増えることもあるでしょう。
夫婦二人の関係が良好でも、実家との距離感や付き合い方が異なると、帰省の頻度や親の介護などを巡って負担を感じる場合があります。
夫婦としての法的な責任が生じる
法律上の夫婦には、互いに協力し、扶助する義務があります。また、夫婦の資産や収入などに応じて、婚姻生活に必要な費用を分担することが民法で定められています。
離婚することになった場合は、婚姻中に夫婦が協力して築いた財産の分与や、子どもがいる場合の養育費などについて取り決めが必要になることがあります。
ただし、離婚すれば必ず男性が慰謝料を支払うというわけではありません。財産分与や養育費、慰謝料はそれぞれ性質が異なり、負担する内容は夫婦の事情によって変わります。
男性にとって結婚は本当に損なのか

自由な時間やお金が減ることを考えると、男性にとって結婚は損なのではないかと感じるかもしれません。
しかし、結婚によって得られるものは、お金や時間だけではありません。今の生活で何を大切にしているのか、結婚後にどのような暮らしを望んでいるのかによって、メリットの大きさは変わります。
独身生活に満足しているとメリットを感じにくい
自分の収入で好きなものを買い、趣味や友人との交流を楽しみ、充実した生活を送っている男性にとっては、今の暮らしを変える必要性を感じにくいこともあります。
先ほど紹介した2021年の第16回出生動向基本調査では、独身生活の利点についても調査しています。独身生活に利点があると回答した18~34歳の未婚男性のうち、71.0%が行動や生き方の自由を最大の利点として挙げています。
また、結婚したい理由を尋ねた別の調査では、好きな人と暮らすことや、子どもを持つことなどが20~30代の独身男性の回答として挙げられています。
これは内閣府の「男女共同参画白書 令和4年版」で紹介された調査結果です。
独身生活に満足していても、好きな人と人生を歩みたい、自分の家庭を持ちたいといった希望から結婚を望む人もいます。
今の生活に不満があるかどうかだけでなく、これからの人生に何を求めているかも、結婚するメリットを考えるうえで重要です。
経済的な損得は夫婦の働き方や家計で変わる
結婚後の経済的な損得を考えるときは、世帯収入が増えることと、自分が自由に使えるお金が増えることを分けて考える必要があります。
共働きで世帯収入が増えても、住居費や子育て費用などの支出が増えれば、手元に残るお金が減る場合があります。片働きの場合は、主に一人の収入で家計を支えることになります。
結婚前後の家計を比較するときは、予想される収入から生活費の負担分や貯蓄に回すお金などを差し引き、自分が自由に使えるお金がどの程度残るのかを考えてみましょう。
恋愛や同棲でも得られるメリットがある
好きな人と過ごす楽しさや精神的な支え、家事や生活費の分担などは、結婚しなくても得られるものです。
すでに交際相手と同棲していて、二人で支え合える関係が築けている場合は、結婚しても日常生活が大きく変わらないこともあります。
一方、婚姻届を提出しない事実婚と法律婚には、次のような違いがあります。
- 法定相続権:事実婚の相手には認められない
- 所得税の配偶者控除:事実婚の相手は対象外
- 健康保険の扶養:事実婚でも条件を満たせば対象になる
また、法的な権利とは別に、お互いを生涯のパートナーとして選び、夫婦として家庭を築いていくこと自体に価値を感じる人もいます。
結婚のメリットが分からないときは、パートナーがいることのメリットと、法律上の夫婦になるメリットを分けて考えると、結婚する意味を整理しやすくなります。
結婚するか迷ったときに考えたいこと

結婚するか迷ったときは、メリットとデメリットの数を比べるのではなく、自分がどのような暮らしを望んでいるのかを考えてみましょう。
- 好きな人と日常や将来を共有したいか
- 子どもの有無も含め、どんな家庭を築きたいか
- 一人の時間や自由なお金をどの程度確保したいか
- 家計や家事・育児を協力して担えるか
- 仕事や住まい、老後にどのような希望があるか
この中から、自分にとって譲れないことと、調整できることを分けてみてください。
結婚を考えている相手がいる場合は、生活費の分担や休日の過ごし方、子どもを望むかどうかなど、お互いの希望を話し合っておくとよいでしょう。
大切なのは、結婚によって得たいものと、受け入れられる負担が自分の中で釣り合っているかということです。
好きな人と家庭を築くことに魅力を感じるなら、それは結婚を考える理由になります。独身生活の自由を大切にしたいのであれば、無理に結婚を選ぶ必要はありません。










