離婚した方がいい夫婦の特徴７つ…限界を超えた関係に見られる共通点

離婚を考える夫婦は意外と多い

配偶者との関係が悪化し、「離婚したほうがいいのかも…」と悩む人は意外にも多くいます。厚生労働省のデータによれば、2024年には約18万6千組の夫婦が離婚しています。とはいえ、金銭問題や子どものこと、世間体など、気になる点が多く、簡単に決められるものではありません。

しかし、夫婦関係が悪化してしまった場合、「これ以上我慢しても、状況は良くならない」と判断する方が結果的に良いケースもあります。ここからは、どんな夫婦が離婚を選んだほうがよいのか、その具体的な特徴を解説します。

離婚した方がいい夫婦に共通する7つの特徴

離婚した方がよい夫婦には、はっきりとした特徴があります。以下で紹介する特徴が一つでもあてはまる場合は、夫婦関係の改善を目指すか、離婚に向けて準備を検討する必要があります。

①暴力やひどい言葉で相手を傷つける

身体への暴力だけでなく、精神的な暴力（モラハラ）は、夫婦関係を深刻に悪化させます。暴言や人格否定、生活費を渡さない経済的な圧迫、嫌がる性的行為の強要などは、相手の心に深刻な傷を残し、回復が難しくなります。

DV相談は東京都だけでも年に約9千件あり、問題は身近で深刻です。こうしたケースでは、早期に第三者に相談し、距離をとる必要があります。

②浮気や不倫を何度も繰り返す

一度の浮気でも信頼関係は大きく揺らぎますが、それが何度も繰り返されると修復は困難です。浮気をする側は「悪いこと」と認識しつつも繰り返すことが多く、反省が表面的であることがほとんどです。

不信感は時間が経っても消えず、心身に負担を与え続けます。不貞行為は裁判でも慰謝料の原因となるほど深刻であり、早期の離婚決断が推奨されます。

③金銭感覚が根本的に合わない

金銭感覚のズレは夫婦間で深刻な対立を引き起こします。特に片方がギャンブルや浪費癖を抱えている場合、家計が圧迫され、最悪の場合は借金や生活苦に陥ります。

話し合っても改善されにくく、相手に金銭感覚の修正を強要することは現実的に難しいため、夫婦関係の解消を考える必要があります。

④一緒にいるだけで精神的・身体的に不調になる

配偶者のそばにいるだけでストレスや頭痛、胃痛、不眠などの症状が出る場合、無意識に強い拒否反応が出ている可能性があります。

これは潜在的な不安やストレスが蓄積された結果であり、無理を続けるとうつ病や心身症に進行する恐れもあります。夫婦カウンセリングを受けても改善が見込めない場合は、健康のためにも離婚が選択肢となります。

⑤夫婦の仲の悪さが子どもに影響している

夫婦喧嘩を頻繁に目撃する子どもは、深い不安感や恐怖心を抱きます。両親の不仲は子どもの情緒不安定、不登校、自己肯定感の低下を引き起こす要因になります。子どもは家庭環境から大きな影響を受けるため、家庭が安全でない場合は、子どものためにも離婚を選ぶことが大切です。

⑥まともな会話が成立しなくなっている

夫婦間での会話が減り、相手を軽視したり無視したりする関係は、離婚につながる典型的なパターンです。調査によれば、円満な夫婦の会話時間はそうでない夫婦の約2.6倍。相手との意思疎通が難しくなると、小さな問題でも深刻な対立に発展し、修復困難な状況を作り出します。

⑦性格や価値観が大きく違い、妥協点が見つからない

性格や価値観が違うこと自体は珍しくありませんが、その差があまりにも大きく、どちらかが一方的に我慢を強いられている場合は深刻です。

特に、金銭感覚、子育て、家事分担、人生設計などの価値観が大きく異なると、毎日の生活で小さな不満が積み重なり、やがて爆発します。話し合っても妥協点が見つからない場合は、夫婦生活の継続は困難でしょう。

離婚する際にトラブルを避けるために必要な準備

離婚を決めるとき、実際にはさまざまなトラブルが起こりやすいものです。財産や子どもの親権、離婚後の生活など、問題点は多岐にわたります。トラブルを防ぎスムーズな離婚を実現するために、事前に具体的な準備を進めましょう。

離婚後の条件を細かく決め、書面に残す

離婚の際には、財産分与や養育費、慰謝料、子どもの親権、面会交流など、多くのことを決める必要があります。口約束だけでは後々トラブルになる可能性があるため、必ず合意した内容を『離婚協議書』にまとめます。

そのうえで、『強制執行認諾文言』がついた公正証書を作成すれば、相手が養育費や慰謝料を支払わないときに、すぐに法的手続きをとることができます。

離婚後の面会交流のルールをはっきり決める

離婚後、子どもとの面会交流について、頻度や時間、場所、受け渡し方法、連絡手段（LINEやメールなど）をあらかじめ明確に決めておくことが重要です。こうした取り決めを曖昧にしていると、後で感情的な対立やトラブルにつながりやすいため、詳細に決定し、文書化しておきましょう。

離婚後の生活費を事前にシミュレーションする

離婚後の経済的な自立は、多くの人にとって大きな不安要素です。離婚後の住まい、毎月の収入と支出、養育費の金額や支払い方法を現実的に計算し、シミュレーションします。

養育費の平均は月5万円程度で、実際に受け取れているのは約6割というデータがあります。児童扶養手当や住宅手当など、公的支援を活用できる場合があるため、離婚前に自治体に相談し、必要な手続きを進めておきましょう。

弁護士に相談してアドバイスを受ける

離婚の際には、法律的な問題が絡むことが多いため、離婚問題を専門に扱う弁護士に相談するのが有効です。自分だけで進めると感情的になりがちですが、弁護士という第三者が入ることで冷静な話し合いが可能になります。

特にDVや不倫など深刻な問題がある場合や、交渉が難航しそうな場合は、専門家のサポートを受けることで安全かつスムーズに進められます。

離婚の原因となる証拠をしっかり集める

離婚原因が不倫やDV、モラハラなどの場合、事前に証拠をしっかりと集める必要があります。具体的には、不倫の場合は写真や動画、LINEのやり取り、DVなら暴力を受けたときの写真や医師の診断書、モラハラなら暴言を録音した音声などが有効です。証拠があることで離婚協議や調停、裁判がスムーズに進み、慰謝料など条件面でも有利になります。