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トランプ一族から販売される「トランプスマホ」 100％米国製を謳うも専門家がツッコミ
トランプ前米大統領の一族が経営するトランプ・オーガニゼーションは16日、新たな携帯電話サービス「トランプ・モバイル」を立ち上げ、金色に輝くスマートフォン「T1」を499ドル（約7万9000円）で発売すると発表しました。発表直後から、「100％米国製」を強調する宣伝文句に対して、専門家からは「現実的に不可能」とする声が相次いでいます。
発表によると、「T1」は8月発売予定で、6.8インチのAMOLEDディスプレー、256GBのストレージ、50メガピクセルのメインカメラなどを備えているとのことです。しかし、その仕様はアップルの最新機種iPhone 16 Pro Maxに酷似しており、価格は約半額という点からも「中国製部品の使用はほぼ間違いない」との指摘が出ています。
ある教授は「米国内でディスプレーやメモリー、カメラ、バッテリーをすべて製造するのは現時点では絶対に不可能です」と断言。「国内生産に必要なインフラ整備だけでも少なくとも5年はかかる」と述べています。
トランプ前大統領は以前から「iPhoneを米国内で製造すべき」と主張しており、「米国で製造されないすべてのスマホには25％の関税を課す」と警告しています。しかし、今回発表されたT1の製造拠点や部品供給元は明らかにされておらず、一部の部品を中国などから輸入し、米国内で組み立てる形になるのではないかとみられています。
仮に中国製部品が含まれていた場合、トランプ氏自らが掲げる関税の対象になる可能性も否定できず、今後の詳細発表に注目が集まっています。
この話題に寄せられたネットの声
「組み立てが米国内なら国産とか言うんじゃないんかな？」
「中国の富裕層は金色が大好きでiPhoneのシャンパンゴールドが中国でバカ売れしたこともあったらしい。このトランプフォンはそれ以上の金ピカだから中国人に売れるかもね。」
「分解して部品ごとに何処で製造した物なのか調べて問いただしたい」
「即、分解されて、アメリカ以外で作らるた部品としてネットに流れるでしょうね。」
「そりゃ、145%の関税かけなきゃいかんぞ！w」
「ほんとうにあほらしい」
この話題には数多くの意見が寄せられていました。
