『共働き』をすると離婚率は上がる？そう言われる4つの理由と回避するための方法とは

2024/8/17 2024/8/17 気になる

夫婦共働き家庭が増え、日本では3組に1組が離婚するといわれるほどの離婚率の高さになりました。夫婦共働きになると、どうして離婚率が上がってしまうのでしょうか？共働き夫婦が離婚しやすい理由についてまとめているので、ぜひチェックしてみてください。共働きでも離婚しないための工夫も、紹介しています。

『共働き』をすると離婚率は上がる？

夫婦共働きになれば、収入がアップするので豊かな生活が送りやすいです。そのため離婚率も低くなると思いきや、そういうわけではありません。共働きになったからこそ、離婚理由が増えやすくなった面もあります。

共働きだからこそ離婚率が上がると言われる理由とは、どのようなものがあるのでしょうか？

共働きだと離婚率が上がるといわれる理由は、以下のものがあります。

共働きで双方ともに正規雇用で働いてキャリアを積んでいる場合、夫婦での収入差がそこまで大きくないケースは珍しくありません。しかし、同じくらい仕事を頑張っていても、家事や育児の取り組みに対して大きな差があると、背負わされている側は不満を持ちます。

特に不平等さを感じるのが、幼い子どもの育児です。ぐずればママ、子どもの早退時のお迎えもママ、看病もママ、その上家事全般もママとなると、パパの役割が限られているのがよくわかります。こうなると、女性は不平等感を感じずにはいられません。

妻が専業主婦の場合、夫の収入で生活していくため、離婚は無収入状態になって生活が成り立たなくなる可能性があります。そのため、専業主婦は離婚したいと思いながらも離婚に踏み出せない人も少なくありません。

しかし、共働き夫婦の場合は、妻が夫と同じくらい稼いでいると経済的に自立しています。そのため、夫がいなくても生活可能で、金銭面で夫を頼る理由がないのです。その結果、離婚に踏み切りやすいといえます。

家事や育児を継続して100％楽しいと思って取り組み続けることができる人は、おそらくいないのではないでしょうか？特に育児が子ども相手なので、仕事で疲れているときにわがままなことを言われてしまい、全く言うことを聞かないとなると、どんな人でもイラっとします。

家事と育児に加え、仕事でのストレスも抱えるとなると、定期的に発散しなければ家庭内の雰囲気が悪くなるのは明らかです。そこに伴侶の「勝手に怒んなよ」などの無神経な一言がつけば、離婚を考えるのも無理ありません。

共働きなのに伴侶が生活費を入れないとなると、働いている人の生活費も片方が払っていわば養っているような状態になるケースもあります。同じくらいの収入があるのに養わなければならないとなると、負担でしかありません。

共働きを継続しつつ離婚を回避する方法は、以下のものがあります。

相手が自分と同じくらい働いているということをしっかりと認識し、家事や育児に不公平感がないようにするよう努めましょう。

夫婦共働きである家庭が増えているからこそ、家事や育児に負担の分担やお金のことなどは定期的に話し合いを行うべきです。不公平だと感じにくい環境を自分たちで整え、家族助け合って生活しましょう。