ゴミの分別をしなかったらどうなる？5つの危険性や事例を解説

2023/1/17 2023/1/17 気になる

ゴミの分別ができていない人が多い…業者や自治体も困り気味

ゴミは大きく「燃えるゴミ」「燃えないゴミ」「資源ゴミ」に分類され、その中でも自治体によってさまざまな区分に分別されています。住人の方々には、自治体から指定の分別方法でゴミを処分するようにお願いされていることでしょう。

長年、ゴミの分別に関してはさまざまな注意が行われてきましたが、現状、いまだにゴミの分別を怠り、別の区分のゴミを同じ袋に混ぜてゴミ出ししている人が多くいます。

それにより、ゴミを収集している業者や自治体側で苦労することが多く、毎年のように多くの自治体からさまざまな方法でゴミを正しく分別するようにと注意喚起が出されています。

もしもゴミの分別をしないとどのような可能性が浮上するのでしょうか。ここではゴミの分別をしなかった場合に起こり得る悪影響や危険性を解説します。実際に起こった事例も交えて解説するので、その危険性を改めて理解してください。

ゴミの分別をしなかった場合、プラスチックなどの不燃ゴミも燃えるゴミと一緒に焼却されてしまう可能性があります。すると、燃えた不燃ゴミから二酸化炭素が発生し、温室効果ガスとして地球温暖化をさらに悪化させてしまうのです。

世界的にもこの問題はかなり重要視されており、あらゆる国々で二酸化炭素を排出しないよう地球環境保全に取り組んでいます。

日本でも大々的に取り上げられることは多いものの、日本人は他の国に比べて環境を守る意識が低いため、いまだにゴミの分別すらしてくれない人も多い現状です。

不燃ゴミの場合、ゴミの処理方法は「埋め立て処理」で行われることが大半です。埋立されたゴミは太陽光が微生物の影響などで年月を重ねて土に還ります。

しかし、埋め立てされる不燃ゴミの量は多く、埋め立てできる場所も限られています。このままこの状態が続くと、将来的に埋め立てできる場所がなくなり、適切な方法で処理することができないために環境汚染につながる恐れがあると懸念されています。

不燃ゴミだと思われていたゴミの中には、資源ゴミとして正しい方法でゴミ出しすることでリサイクルできるものも多くあります。不燃ゴミを出す時は、資源ゴミに分別されているものでないかどうかチェックしましょう。

基本的に燃えるゴミの焼却には化石燃料が使用されています。しかし、年々化石燃料の費用が高騰しているため、燃やすゴミの量が増えれば増えるほど、自治体のゴミ処理の負担が上がってしまうのです。

実際、リサイクルできるゴミを資源ゴミとしてリサイクルすることで、化石燃料の使用量を減らし、費用負担が下がったという事例もあります。

自治体や業者で余計な費用負担がかかると、その分、その地域に住む住人にも、増税など金銭的な負担がどこかでかかってきます。このような事態にならないよう、1人1人がゴミを正しく分別し、負担を増やさないことが大切です。

先が尖ったものや刃物を処分する際、自治体のホームページを見ると回収する職員が怪我をしないよう、新聞紙などで包んだ上で指示通りに袋に入れ、袋の外側に「包丁危険」「刃物あり」などの注意を記載してゴミ出しすることが求められています。

もしも自治体の指示通りに処分せず、包丁をそのまま捨ててしまうと、回収する職員の方が包丁だと知らずに握ってしまい、深い傷を負ってしまう危険性があります。

実際、回収している最中に刃物を握ってしまい、大怪我をしてしまったという声も多く、多くの自治体でこのような事態を招かないためにも正しく処分してほしいと注意喚起しています。

毎年、間違った分別や処分方法によって、火災や爆発が起こる事故が相次いでいます。特に電池類やモバイルバッテリーなどを燃えるゴミとして出してしまったために、ゴミ収集車の中で発火し、火災につながったという事例もあります。

他にもガスボンベのガスを抜かずに出してしまったことでゴミ収集車が爆発、消防隊が出動するという事態に発展するケースも少なくありません。

最悪の場合、乗っている職員の方が爆発に巻き込まれ亡くなってしまったり、周辺の住宅を巻き込んだ大火災につながる危険性もあります。

スプレー缶による事故も非常に多いので、ゴミの分別はもちろん、処分する際の方法も必ず確認した上で指示に従ってゴミ出しするようにしてください。

ゴミは正しく分別しなければ危険な事態を引き起こす危険性があります。環境問題はもちろん、ゴミを回収してくれる職員の方々に負担をかけたり、命を危険にさらしたりする恐れがあるので、必ず自治体のルールに則って正しく分別しましょう。